快適で省エネ！ゼロエネルギー住宅（ZEH）ってどんな家？メリット・デメリットと補助金のポイント

家中のエネルギー消費を抑えながら、自家発電でエネルギーを生み出すことで、エネルギー消費ゼロを目指す住宅である「ゼロエネルギー住宅（ZEH）」。政府が「2020年までにZEHを標準的な新築住宅に」という目標を掲げたことにより、建築件数も増えています。
ゼロエネルギー住宅は、月々の光熱費を下げたい人や家での暮らしを快適にしたい人にぴったりな住宅です。今回は、ゼロエネルギー住宅のメリットやデメリット、補助金のポイントについて紹介します。

ゼロエネルギー住宅ZEHって何？

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の頭文字を取った用語「ZEH（ゼッチ）」。ZEHとは、「高断熱」「省エネルギー」「エネルギーを創る」の3つを合わせることで、家で使うエネルギーの収支ゼロを目指した住宅のこと。わかりやすいように「ゼロエネルギー住宅」と呼ばれることもあります。

ゼロエネルギー住宅のメッリット・デメリット

【ゼロエネルギー住宅のメリット3つ】

1．光熱費が安くなる
生活でのエネルギー消費を減らしながら、太陽光発電システムでエネルギーを創るゼロエネルギー住宅は、光熱費のカットが可能です。経済産業省が発表した「ZEHの普及促進に向けた政策動向と平成31年度の関連予算案」によると、ゼロエネルギー住宅1軒あたりの年間エネルギーコスト収支は42,461円。
余ったエネルギーは売ることができるので、収支がプラスになる可能性もあります。

2．高断熱なので快適＆健康な暮らしに
ゼロエネルギー住宅の3本柱のひとつ「高断熱」は、外気温に左右されにくく、家の中の温度を保ちやすいのが特徴です。家の温度が一定だと、暮らしていて快適というのはもちろんですが、温度差で起こりやすい健康リスクも減らすことができます。
例えば、温度差により血圧が大きく変動することで脳梗塞や心筋梗塞などを引き起こすヒートショック。温かいリビングから寒い脱衣所や風呂場で身体が冷え、温かい湯船に入ることで血圧が変動し、引き起こされやすいと言われています。高断熱住宅にすることで、家中の温度差を減らし、ヒートショックなどの健康リスクも減らすことにつながります。

3．補助金がもらえることも
ゼロエネルギー住宅は、国が推進している政策のひとつなので、場合によっては補助金がもらえることも。補助金をもらうためには、住宅がゼロエネルギー住宅の条件を満たすことはもちろんですが、その中から抽選や先着順で決まります。絶対に補助金がもらえるということではないので注意しましょう。

【ゼロエネルギー住宅のデメリット】

1．設備投資に費用がかかる
断熱効果の高い窓や断熱材、太陽光発電システムなど、ゼロエネルギー住宅は初期コストがかかります。建築会社によって費用はまちまちなので、よく比較検討してから決めると良いでしょう。

2．太陽光発電は立地や天気に左右される
家を建てたい場所が、日当たりが悪かったり、雨が多い地域だったりすると、太陽光発電の恩恵が受けづらいでしょう。光熱費のコストカットを目的としてゼロエネルギー住宅を希望している場合、立地場所によっては自分たちが予想していたよりも節約にならないこともあるので注意が必要です。

3．間取りや外観のデザインが制限されることも
ゼロエネルギー住宅と認定されるためには、いくつもの基準があります。その基準をクリアするため、ソーラーパネルを設置しやすい屋根にしたり、省エネのためにLDKを小さくしたりしなければならない場合もあります。

ゼロエネルギー住宅をお得に建てよう！補助金を受けるポイント

ここで、ゼロエネルギー住宅を新築で建てる場合の補助金について深堀してみましょう。
2021年度の補助金についてはまだ発表されていないので、2020年の補助金制度を振り返ります。
戸建の補助金の種類は3種類あり、ZEH60万円、ZEH＋105万円、ZEH＋R115万円と、住宅の性能が高くなるほど補助金も高くなります。また、地中熱ヒートポンプシステムなどの先進的な再エネルギーシステムを導入した場合には、別途90万円の補助金申請が可能です。
補助金を受けるためには、公募期間と事業期間があり、応募したあと、期間内に家を完成させて報告する必要があります。2020年度はZEHの場合、第4次公募までありました。2021年度の補助金制度が発表され次第、自分のスケジュールに合う時期の公募を選びましょう。

ゼロエネルギー住宅でお財布と身体にやさしく

家庭内のエネルギー消費ゼロを目指すゼロエネルギー住宅は、初期コストは通常の住宅よりもかかりがちですが、月々の光熱費が抑えられ、快適で健康な暮らしが手に入ります。ゼロエネルギー住宅を建てる際は、補助金の申し込みも忘れないようにしましょう。